「妊娠糖尿病と診断されたけど、これから治療費はどれくらいかかるの？」と不安になっていませんか？

妊娠糖尿病（GDM）の治療費は、外来通院・食事療法だけで終わる場合もあれば、インスリン療法や入院管理、さらには帝王切開へと進む場合もあり、かかる費用は状況によって大きく異なります。

ただし、いくつかの公的制度と民間保険をうまく組み合わせれば、実際の自己負担額をかなり抑えることができます。この記事では、費用の実態から使える制度・保険まで、妊婦さんが知っておくべき情報を整理してお伝えします。

妊娠糖尿病とは？診断基準と費用が増えるしくみ

妊娠糖尿病（GDM）の定義と診断の流れ

妊娠糖尿病（Gestational Diabetes Mellitus：GDM）とは、妊娠中にはじめて発見または発症した糖代謝異常のことをいいます。妊娠前からある糖尿病とは区別されます。

診断は通常、妊娠中期（24〜28週頃）に行われるスクリーニング検査から始まります。血糖値が一定の基準を超えた場合、精密検査として75g経口ブドウ糖負荷試験（75g OGTT）が行われます。

妊婦の糖代謝異常スクリーニングと診断については、産婦人科診療ガイドライン（CQ005-1）に詳細な手順が示されています。

日本産科婦人科学会・日本産婦人科医会「産婦人科診療ガイドライン 産科編」より

診断後は、食事療法・運動療法から始まり、必要に応じてインスリン療法や入院管理へと進みます。治療の段階が上がるほど費用も増えるため、早めに費用の見通しを把握しておくことが大切です。

なぜ費用が増えるのか——帝王切開・入院リスクとの関係

妊娠糖尿病は、適切に管理されれば多くのケースで正常出産が可能です。一方、血糖コントロールが不十分な場合、赤ちゃんが巨大児（出生体重4,000g以上）になりやすくなり、帝王切開が必要になる確率が上がります。

帝王切開は健康保険の対象となる「異常分娩」に分類されるため、正常分娩（自由診療）とは費用のしくみが異なります。「3割負担で済む」という面もありますが、手術・入院費として数万〜十数万円規模の自己負担が発生します。詳しくは後述します。

費用が想定より増える主なケースをまとめると、次のとおりです。

上記はあくまで目安です。施設・地域・入院日数によって大きく変わります。次のセクションで各ケースの費用をより詳しく確認しましょう。

妊娠糖尿病の治療にかかる費用の実態

外来通院・食事指導・検査の費用目安

軽度の妊娠糖尿病で食事療法・運動療法のみで管理できる場合は、健康保険が適用され3割負担で通院できます。

1回あたりの外来費用の目安は以下のとおりです。

• 診察料：500〜1,500円程度（3割負担）
• 血糖検査（HbA1c等）：500〜1,000円程度
• 管理栄養士による栄養指導：初回はやや高め、継続指導は数百円
• 合計：1回あたり2,000〜4,000円程度が目安

通院は月に1〜数回になることが多く、妊娠中の合計では数万円規模になる場合があります。ただし、通常の妊婦健診費用（自治体助成あり）とは別計算になる点に注意してください。

インスリン療法が必要になった場合の追加費用

食事療法のみでは血糖値のコントロールが難しい場合、インスリン自己注射療法が追加されます。インスリン製剤そのものは健康保険の適用対象ですが、血糖自己測定に必要な消耗品（穿刺針・測定チップ等）の一部は自己負担になるケースがあります。

費用の目安（3割負担）：

• インスリン製剤：月1,000〜3,000円程度
• 血糖測定器・消耗品：月2,000〜6,000円程度（処方の有無で異なる）
• 月合計の追加費用：3,000〜10,000円程度

正確な費用は処方内容・測定回数・保険者によって異なるため、主治医や薬剤師に確認するのがおすすめです。

入院管理になった場合の費用

血糖コントロールが難しい場合や、合併症のリスクが高い場合は、入院管理が必要になることがあります。入院は健康保険の対象となるため3割負担ですが、入院日数・個室差額・食事代は全額自己負担です。

1日あたりの費用目安（3割負担、個室なしの場合）：

• 入院基本料・処置費用：3,000〜8,000円程度
• 食事療養費：1食460円（令和6年度改定以降）× 3食
• 合計：1日あたり5,000〜10,000円程度

長期入院や個室希望の場合はさらに費用が増えます。高額になる見込みがある場合は、後述する「高額療養費制度」を活用してください。

健康保険は妊娠糖尿病に使えるのか？

外来治療・入院管理は健康保険が適用される

妊娠糖尿病の治療（外来通院・食事指導・検査・インスリン療法・入院管理）は、「疾病」の治療として健康保険が適用されます。窓口での支払いは原則3割負担です。

これは、正常分娩（健康保険が使えない自由診療）とは大きく異なる点です。

GDMが原因で帝王切開になった場合も健保が適用される

妊娠糖尿病が原因で帝王切開が必要になった場合も、帝王切開は「異常分娩」として健康保険の対象となります。

診療報酬上の手術点数（健保適用部分）は以下のとおりです。

緊急帝王切開術：17,800点（約17.8万円相当）、選択的帝王切開術：15,000点（約15万円相当）

厚生労働省「医科診療報酬点数表」より

3割負担の場合、手術費だけで見ると緊急帝王切開で約5〜6万円、選択的帝王切開で約4〜5万円の自己負担となります（入院費・食事代・室料差額等は別途）。実際の窓口負担は入院日数・施設によって異なります。

費用が大きくなる場合は、次の章で解説する高額療養費制度が力を発揮します。

高額療養費制度・医療費控除で自己負担をさらに減らす

高額療養費制度の仕組みと自己負担限度額の目安

高額療養費制度とは、ひと月（1日〜末日）の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、ひと月（1日から末日まで）の上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。

厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」より

年収別の自己負担限度額の目安（69歳以下の場合）：

帝王切開＋入院で20〜30万円規模の医療費が発生しても、高額療養費の申請で大半が戻ってくる計算になります。

限度額適用認定証を事前に取得することを強くおすすめします。入院前に加入先の健康保険組合・協会けんぽ・市区町村（国保）に申請すれば、窓口での支払い自体を自己負担限度額までに抑えられるため、一時的な高額出費を防げます。高額療養費の後日申請だと「3〜4か月後に還付」になるのと大きく異なります。

医療費控除の対象となる妊娠糖尿病の費用

1月〜12月の間に支払った医療費（世帯合計）が10万円を超えた場合（所得200万円未満の場合は所得の5%）、確定申告で医療費控除を受けられます。

妊娠糖尿病に関連して控除対象になる費用の例：

• 診察費・検査費・薬代
• 入院費（食事療養費を含む）
• 通院のための電車・バス代
• タクシー代（電車等での通院が困難な場合）

一方、以下は対象外です：

• 里帰り出産のための帰省費用
• 入院中の身の回り品・日用品の購入費
• 出産育児一時金など補填される金額（受取額分は差し引く必要あり）

医療費控除の対象・対象外の詳細は国税庁のウェブサイトで確認できます。

国税庁「No.1124 医療費控除の対象となる出産費用の具体例」より

出産・子育て応援交付金との組み合わせ

2022年度から始まった「出産・子育て応援交付金」では、妊娠届出後に5万円、出生届後に5万円、計子ども1人につき最大10万円が支給されます（自治体によって給付方法が異なります）。

詳細はこども家庭庁「出産・子育て応援交付金」のページでご確認ください。

高額療養費の還付＋医療費控除の税還付＋出産・子育て応援交付金10万円を組み合わせれば、医療費の実質的な自己負担をかなり圧縮できます。早めに申請・申告の準備を進めましょう。

民間医療保険の給付金——受け取れるケースと注意点

入院給付金・手術給付金が受け取れる条件

民間の医療保険に加入している場合、妊娠糖尿病による入院・帝王切開で給付金を受け取れる可能性があります。

受け取れるかどうかの主な条件：

• 妊娠前に保険に加入していた（または妊娠中加入で部位不担保期間が終了している）
• 契約内容に「入院給付金」「手術給付金」が含まれている
• 入院日数が最低支払日数（1日目・5日目など）を超えている

給付金の請求には一般的に診断書（医師発行）が必要です。診断書の発行費用（5,000〜1万円程度）は保険適用外の自己負担となります。複数の保険に請求する場合でも診断書は各社に提出する必要があるため、枚数分の費用が発生します。

妊娠中に加入した場合は注意——「27週の壁」と特定部位不担保

妊娠が判明してから医療保険に加入しようとすると、妊娠・出産に関連する保障に制限が付く可能性があります。

特定部位不担保（とくていぶいふたんぽ）とは、特定の部位（例：子宮・乳房）や疾病を一定期間または終身にわたり保障の対象から外す条件のことです。妊娠中に加入した場合、妊娠・出産関連は不担保となるケースが多く、GDMによる入院・帝王切開の給付金が受け取れない可能性があります。

さらに、「27週の壁」と呼ばれる業界慣行があります。妊娠27週を超えると、保険会社によっては加入審査が格段に厳しくなったり、加入自体を断られたりするケースが増えます。保険の検討は妊娠前、または少なくとも妊娠初期のうちに行うことが理想的です。

妊娠中でも保険に入れますか？

A：加入できる場合もありますが、妊娠・出産に関する保障が特定部位不担保となる場合がほとんどです。GDMや帝王切開への備えとして加入を検討しているなら、妊娠前に加入しておくことを強くおすすめします。

今加入している保険がGDMの入院に対応しているかどうか、どう確認すればいいですか？

A：保険証券・ご契約のしおりで「入院給付金の支払条件」「部位不担保の有無」を確認するか、保険会社のカスタマーサポートに問い合わせるのが確実です。

帝王切開の費用は民間保険でカバーできますか？

A：加入タイミングと契約内容次第です。妊娠前から加入していて部位不担保がなければ、帝王切開による入院・手術給付金を受け取れる可能性があります。

GDM既往がある場合、次回の保険加入にどう影響するか

出産後に新たに保険に加入・見直しをする際は、過去の妊娠糖尿病を告知する必要があります。

告知義務とは、保険契約時に健康状態や過去の傷病歴を事実どおりに伝える義務のことです。虚偽の告知（告知義務違反）があると、保険金・給付金が支払われないだけでなく、契約解除になる可能性もあります。

GDM既往がある場合でも、次回の妊娠で再発しなかった場合や、出産後に血糖値が正常化していれば、通常条件で加入できるケースが少なくありません。審査結果によっては、条件付き（特定部位不担保等）での加入や、引受基準緩和型保険（持病・既往症があっても加入しやすい保険）の活用が選択肢となります。

フリーランス・自営業者が特に注意すべき費用リスク

国保加入者には出産手当金・傷病手当金がない

フリーランスや自営業者のように国民健康保険（国保）に加入している場合、会社員にある2つの給付金が受け取れません。

妊娠糖尿病で就労制限・入院が続き仕事ができなくなった場合でも、国保加入者には収入補償がないという現実があります。

一般社団法人フリーランス協会「フリーランスの社会保険に関する意識調査2025」によると、フリーランスの68.2%が現在の社会保険制度に不安を感じており、「国民健康保険では出産手当金が出ない」ことを独立前に知らなかった人が56.5%に上ります。

備えとして、民間の就業不能保険や所得補償保険の加入を検討することを強くおすすめします。

就業不能保険・所得補償保険の活用

就業不能保険・所得補償保険は、病気やケガで一定期間働けなくなった場合に、月額で給付金を受け取れる保険です。

• 就業不能保険：長期入院や重大疾病で就業不能状態になったときに対応
• 所得補償保険（損害保険）：入院だけでなく、医師の指示による自宅療養中も対象になる場合がある

GDMによる入院管理・就労制限は比較的短期間で終わることが多いですが、長引く場合のリスクとして念頭に置いておきましょう。こうした保険も、妊娠前に加入していることが大切です。

まとめ——妊娠糖尿病の費用は「制度の活用次第」で大きく変わる

妊娠糖尿病の治療費について、ここまでの内容を整理します。

• 外来治療・入院・帝王切開はすべて健康保険の対象（3割負担）
• 高額療養費制度の「限度額適用認定証」を入院前に取得しておくと窓口負担を抑えられる
• 医療費控除と出産・子育て応援交付金（最大10万円）を組み合わせて実質負担を圧縮できる
• 民間保険の給付金は妊娠前加入が原則——妊娠27週を過ぎると加入条件が厳しくなる場合がある
• フリーランス・自営業者は出産手当金・傷病手当金がないため、就業不能保険などで備えておく必要がある

妊娠糖尿病と診断されたことは決して珍しいことではありません。正しく制度を活用し、適切な保険があれば、経済的な不安を大きく減らすことができます。

今の自分の保険・制度状況を一度確認しておきましょう。まだ保険に入っていない方は、27週を迎える前に検討を始めることをおすすめします。

本記事は産婦人科医およびファイナンシャルプランナーの監修のもと作成しています。